03 事業概要
銘柄：東宝（9602） 更新日：2026年5月16日
事業概要（3行サマリー）
映画製作・配給・興行（東宝シネマズ）を中核に、演劇（宝塚歌劇・東宝ミュージカル）および都心商業不動産賃貸の三本柱で構成され、国内映画興収の約30〜40%を占める配給シェアNo.1を誇る総合エンタテインメント企業。ゴジラ・鬼滅の刃・名探偵コナンなど他社が模倣困難な強力IPポートフォリオを保有し、2026年2月期は「劇場版鬼滅の刃 無限城編」「国宝」等のメガヒットにより売上・営業利益ともに過去最高を更新した。中長期成長ドライバーは、アニメ・IP海外展開（中計目標：海外売上比率30%）および東宝スタジオ跡地（成城）の大規模複合施設再開発（2028年完成予定）。
セグメント別収益構成（直近決算期）
FY2025（2025年2月期）確定値（FY2026セグメント別詳細はirbank未更新のため前期値を掲載。連結合計はFY2026確定値）
| セグメント | 売上高（億円） | 構成比 | 営業利益（億円） | 利益構成比 | 利益率 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 映画 | 2,093 | 66.8% | 508 | 78.5% | 24.3% | D1/irbank |
| 演劇 | 229 | 7.3% | 41 | 6.3% | 17.9% | D1/irbank |
| 不動産 | 797 | 25.4% | 168 | 26.0% | 21.1% | D1/irbank |
| その他・調整 | 14 | 0.4% | △71 | — | — | D1/irbank |
| 合計（連結） | 3,132 | 100% | 647 | 100% | 20.7% | D4 |
FY2026（2026年2月期）連結合計確定値：営業収入3,607億円（+15.2%）、営業利益679億円（+5.0%）（F1: gamebiz/IR開示）
セグメント別FY2026詳細はirbank未更新。セグメント利益合計（前期比参考）vs. 連結679億の乖離は、本社費用・消去が除外されるIFRS構造によるもの（前期も同様の乖離あり）。
強み・弱み
強み:
- 国内映画配給・興行シェアNo.1（東宝シネマズ：全国66劇場・611スクリーン以上）、競合を大きく引き離す規模優位
- ゴジラ・宝塚歌劇・鬼滅の刃・名探偵コナン等、参入障壁の高い強力IPポートフォリオ（ライセンス・海外展開で長期収益化可能）
- 映画（変動大）＋演劇＋不動産（安定固定収益）の三本柱による収益分散。不動産は日比谷・有楽町等の好立地物件
- 過去5期で売上+58%・営業利益+70%の高成長トレンド（D4: FY2022→FY2026）
弱み:
- 映画事業は年度ごとのヒット作依存度が高く、短信に「特定作品集中リスク」を記載
- アニメ・配信の海外展開はNetflix・Disney等グローバルプラットフォームに対して後発・規模劣位
- 宝塚歌劇団のガバナンス・労務問題（2024年に顕在化）による演劇事業のブランドリスクが継続中
- 不動産事業は都心オフィス・商業依存（景気後退・リモートワーク普及が長期リスク）
競争優位の耐久性評価
- 持続可能性: 過去5期（FY2022〜FY2026）の営業利益率は17.2%→18.8%と上昇傾向。ROEはD4データ未取得だがPBR非開示のため推定困難。ただし純利益は296億→518億と倍近く拡大しており利益の質は向上中。
- 競争優位の方向性: 配給シェアNo.1と強力IPポートフォリオの組み合わせは拡大傾向。ゴジラIPのハリウッド展開・アニメ海外配信契約拡大が進行中であり、競合との差は中期的に拡大方向。
- 株価との関係: 現在PER21.5倍（D4）は過去最高益更新後の水準として適正〜やや割高。RSI28台のoversold状態（D1）で株価は1,317円まで調整しており、アナリスト目標株価1,562円（D4）と約18%乖離。利益率水準に対し現PERは中期成長を一定織り込んだ水準。※AI推定
▼ セグメント内訳・地域別・中計（詳細）
映画事業（主力）
- 映画配給: 邦画・洋画の製作・配給。「劇場版鬼滅の刃 無限城編」「国宝」「名探偵コナン」「チェンソーマン」等IP作品がFY2026をけん引（F1）
- 映画興行（東宝シネマズ）: 全国最大シネコンチェーン。66劇場・611スクリーン超を運営
- アニメ・IP事業: ゴジラIPのハリウッド共同製作（モンスターバース）、国内外配信・パッケージ販売・ライセンス
- 映像制作: 東宝スタジオを中心とした映像制作サービス（成城スタジオ再開発で機能強化予定）
演劇事業
- 宝塚歌劇団（宝塚大劇場・東京宝塚劇場）の製作・興行
- 東宝ミュージカル（帝国劇場・日生劇場ほか）の製作・興行
- 帝国劇場は2024年から建替え休館中（2028年頃再開予定）、暫定的に収益下押し圧力あり
不動産事業
- 東京都内商業・オフィスビル賃貸（日比谷シャンテ・日比谷パークフロント・TOHOシネマズ日比谷等）
- 東宝スタジオ跡地（成城）大規模再開発：商業・ホテル・エンタメ複合施設（2028年完成予定）
- 道路維持管理事業（旧東海道新幹線用地等）
中期経営計画
- 計画名: 中期経営計画2028（2025年4月策定）＋長期ビジョン「TOHO VISION 2032」
- 計画期間: 2026年2月期〜2028年2月期（3ヵ年）
- 長期目標（2032年）: 営業利益750〜1,000億円
- 投資規模: 3年間で約1,600億円（コンテンツ500億円超、不動産500億円超、M&A別枠）
- 主要施策:
- アニメ事業売上倍増（国内外IPコンテンツ強化）
- ゴジラ・邦画IP海外展開加速（海外売上比率30%へ）
- 東宝スタジオ跡地再開発（成城複合施設：2028年完成予定）
- M&A・出資による制作スタジオ・配信事業の強化
地域別売上構成（概算）
| 地域 | 構成比（概算） |
|---|---|
| 日本 | 約90% |
| 海外（北米・アジア等） | 約10% |
※海外比率は映画IP・アニメのライセンス・配信収入を含む推計。中計2028で30%が目標。※AI推定
出所：irbank セグメントデータ（D1/irbank）、prices.db fundamentals（D4）、東宝IR開示・決算説明資料（F1）。2026年5月16日現在。