03 事業概要
銘柄:ヤマハ(7951) 更新日:2026年5月7日
事業概要(3行サマリー)
世界最大の総合楽器メーカーで、ピアノ・電子楽器・管楽器・PA音響機器まで手がけ、売上約4,621億円の約80%を海外(北米・欧州・アジア)が占めるグローバル展開企業。電子ピアノ・キーボードで世界シェア約50%を保持し、音楽教室ネットワーク(国内)を軸とした顧客の生涯接点と130年超のブランド資産が参入障壁を形成する差別化要因となっている。コロナ需要剥落後の収益構造改革(新中計「Rebuild & Evolve」2025〜2028年)とゴルフ用品事業撤退(FY2026)による事業集中が中期回復ドライバーで、FY2026に営業利益300億円(FY2025比+45%)への回復を目指す。
セグメント別収益構成(直近決算期:2025年3月期)
| セグメント | 売上高(億円) | 構成比 | 出典 |
|---|---|---|---|
| 楽器 | 2,961 | 64.1% | D1 |
| 音響機器 | 1,284 | 27.8% | D1 |
| その他 | 376 | 8.1% | D1 |
| 合計(連結) | 4,621 | 100% |
連結営業利益:207億円(利益率4.5%)。セグメント別営業利益はirbank未収録のため取得不可。FY2025の楽器セグメントには128億円の減損損失が含まれており、実態ベースの収益力はこれを上回る可能性がある(D1)。
主要製品・サービス(セグメント別)
- 楽器: ピアノ(グランド・アップライト・電子)、シンセサイザー(MONTAGE等)、ギター、管打楽器、ポータブルキーボード(PSRシリーズ)、音楽教室事業(国内)
- 音響機器: PA機器(ミキサー・スピーカー・アンプ)、業務用デジタルコンソール(RIVAGE PM等)、ネットワーク音響(Dante対応製品)
- その他: ゴルフ用品(FY2026で撤退完了)、電子デバイス等
強み・弱み
強み:
- 電子ピアノ・キーボードで世界シェア約50%(電子楽器カテゴリの圧倒的首位)
- 楽器からPA音響まで網羅する製品ポートフォリオ(競合他社では代替困難な総合力)
- 130年超のブランド資産と「ヤマハ音楽教室」を軸とした顧客との長期接点(国内)
- 音響機器セグメントがデジタル化追い風でFY2022比+33%成長(D1)
弱み:
- コロナ特需反動で楽器需要が継続低迷(FY2023→FY2025で営業利益465億→207億に半減)
- 中国生産依存による米中関税リスク(楽器の対米輸出に間接影響)
- ローランド(利益率15%超)等に対して利益率が構造的に低い(規模優先のライン構成)
- 国内少子化による音楽教室ユーザーの長期逓減リスク
競争優位の耐久性評価
- 持続可能性: ROEはFY2023の約8.4%からFY2025には約3.0%まで低下し、営業利益率も10.3%→4.5%と半減以下。ただしブランド・シェアは毀損しておらず、FY2025の落ち込みは大規模減損(128億)が一因。FY2026での収益回復(営業利益300億・利益率6.5%)が確認されれば持続可能性の評価は改善方向。
- 競争優位の方向性: ローランド等との利益率格差は拡大傾向にあるが、売上規模・製品多様性・グローバル販路でヤマハの絶対的優位は維持。音響機器はデジタル化追い風で成長継続しており、競合優位の縮小は楽器セグメントに限定されている。
- 株価との関係: PBR1.10倍(2026-05-01)はFY2025 ROE約3%に対応する水準で割安感は薄い。アナリスト目標株価1,057〜1,085円(consensus中立)が現在値1,109.5円を下回っており、FY2026実績(2026-05-08発表予定)の内容次第で評価が変わる局面(※AI推定)。
▼ セグメント推移・地域別・中計(詳細)
セグメント別売上高推移
| セグメント | FY2022 | FY2023 | FY2024 | FY2025 |
|---|---|---|---|---|
| 楽器(億円) | 2,762 | 3,027 | 3,052 | 2,961 |
| 音響機器(億円) | 969 | 1,076 | 1,211 | 1,284 |
| その他(億円) | 351 | 411 | 366 | 376 |
地域別売上構成(概算・※AI推定)
| 地域 | 売上構成比 |
|---|---|
| 日本 | 約20% |
| 北米 | 約25% |
| 欧州 | 約25% |
| アジア・中国 | 約25% |
| その他 | 約5% |
※AI推定(根拠:ヤマハ過去の統合報告書における地域別開示パターンから概算)
中期経営計画「Rebuild & Evolve」(2025〜2028年)
- 前計画「Make Waves 2.0」はコロナ後需要減・コスト高で目標未達
- 基本方針: ①事業基盤の再構築(Rebuild)、②未来を創る挑戦(Evolve)
- 主要施策: コロナ前水準への収益力回復、中国生産の対米関税対応(生産移管・調達先分散)、音楽テクノロジー・ウェルネス領域への隣接投資、ROE改善・株主還元強化
出所:D4(prices.db fundamentals)、D1(irbank セグメントデータ)、F1(WebSearch:FY2026 3Q累計・ガイダンス)。2026年5月7日現在。