03 事業概要
銘柄：マツダ（7261） 更新日：2026年6月9日
事業概要（3行サマリー）
マツダは国内4位の自動車メーカーで、北米・日本・欧州を中心に展開し、売上の約55%を北米が占める輸出依存型の事業構造を持つ。SKYACTIVエンジン・シャシー技術と「人馬一体」の走行性能が差別化軸であり、2025/03期の日本セグメント営業利益率は5.2%と相対的に高い一方、北米は2.4%にとどまる。中期的には新型CX-5のグローバル展開（2026年発売開始）・北米現地生産拡大による関税リスク低減・電動化（HV/PHEV/EV並行）が成長ドライバーであり、2026/03期に米国関税の直撃を受けた業績の急回復が2027/03期の最大焦点となっている。
セグメント別収益構成（2025年3月期・直近確定期）
| セグメント | 売上高 | 構成比 | 営業利益 | 利益構成比 | 利益率 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 北米 | 27,800億円 | 55.3% | 670億円 | 35.9% | 2.4% | F1 |
| 日本 | 9,400億円 | 18.7% | 485億円 | 26.0% | 5.2% | F1 |
| 欧州 | 7,314億円 | 14.6% | 192億円 | 10.3% | 2.6% | F1 |
| その他 | 5,743億円 | 11.4% | 231億円 | 12.4% | 4.0% | F1 |
| 合計（連結） | 50,189億円 | 100% | 1,861億円 | 100% | 3.7% | D4 |
セグメント利益合計1,578億と連結1,861億の差額283億は本社費用・セグメント間消去による（※AI推定）。
北米が売上の55%を占める一方、利益率2.4%と低いのは現地生産比率の低さ（輸送コスト・関税負担）による。日本セグメントは製造集中地でありながら高利益率（5.2%）を維持。2026/03期通期では米国自動車関税25%の直撃を受け、連結営業利益が51.6億円（前期比-97.9%）に急落した（F5）。
2026/03期セグメント別：日本のみ327億（+41.9%増）と健全、他地域は未公表または大幅悪化（F5）。
強み・弱み
強み:
- SKYACTIV技術: エンジン・シャシー・ボディを統合設計し、高い熱効率と走行性能を実現。直6エンジン（CX-60向け）・直6 PHEVなど競合との差別化を維持
- マルチソリューション戦略: HV・PHEV・EV・e-SKYACTIV Xを並行展開し、規制変化への柔軟性を確保
- 新型CX-5の展開力: 2026年発売の新型CX-5は北米・日本双方の主力であり、FY2027 売上5兆5,000億・営業利益1,500億の回復計画の核心（F2）
弱み:
- 北米現地生産比率の低さ: 主力市場の北米での現地生産が限定的で、米国関税25%の影響をフルに受ける（2026/03期 連結営業利益51.6億 vs 前期2,505億）
- 規模の制約: 販売台数・R&D投資でトヨタ・ホンダに大きく劣り、EV転換コストの分散が困難
- 中国市場の縮小: GAC・Changan合弁の販売台数が減少傾向にあり、新興EVブランドとの競争激化
競争優位の耐久性評価
- 持続可能性: 直近5期の連結営業利益率は3.3〜5.2%（FY2022〜2025）だったが、FY2026では関税影響で0.1%（51.6億/49,182億）へ急落。ROEはFY2024の11.9%から急速に低下しており、FY2027の回復（営業利益1,500億・前期比2.9倍予想）が実現できるかが持続性の分岐点（※AI推定）。
- 競争優位の方向性: SKYACTIVエンジン技術の優位は縮小方向。EV化加速でエンジン差別化の価値が相対的に低下。ただし「走り」へのブランド評価は欧州・北米で依然高く、新型CX-5の商品力次第では巻き返しの余地がある。
- 株価との関係: PBR 0.39倍（2026-06-08）は純資産の39%水準で割安感が強い。PER 4.1倍は2027/03期業績回復を十分に織り込んでいない水準だが、関税リスクの不確実性が残る（※AI推定）。
▼ セグメント内訳・地域別・中計（詳細）
主要製品・ラインナップ（2026年現在）:
- 北米: CX-5（新型2026年発売）、CX-50、Mazda3、CX-90（3列シートSUV）
- 日本: CX-60（直6 PHEV）、CX-80（3列PHEV）、Mazda2、MX-5
- 欧州: CX-60 PHEV、MX-30 EV、Mazda3
- 中国: EZ-6（EV）、CX-50 等
地域別売上構成（2025/03期）:
- 北米 55.3% / 日本 18.7% / 欧州 14.6% / その他（中国・豪州等） 11.4%
中期経営計画（Mazda Transformation 2030）:
- 2030年に向けEV/PHEVの販売比率拡大（自社開発EVは2029年投入予定に延期）
- 北米生産体制強化（関税リスク低減）
- 電動化対応R&D投資を継続拡大（日本セグメントR&D費：2025/03期1,608億円 D4）
- FY2027目標: 売上5兆5,000億（+11.8%）、営業利益1,500億（前期比2.9倍）（F2）
出所：irbank.net セグメントデータ（F1）、prices.db fundamentals（D4）、マツダ2026年3月期決算短信（F5、2026年5月12日）、WebSearch（F2）。2026年6月9日現在。